東京エレクトロンの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
東京エレクトロン(Tokyo Electron Limited、80350)
設立年月日：1951/04/06
本社所在地：東京
上場年月日：1980/06/02
証券コード：80350
ISINコード：JP3571400005
旧市場区分：第一部
新市場区分：PRIME
業種：電気機器
決算期：3月31日
売買単位：100
時価総額：7兆3,417億4,954万(2022年6月22日時点)
IR情報：https://www.tel.co.jp/ir/
企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
CEOメッセージ
株主さまをはじめ、すべてのステークホルダーの皆さまには、日頃からのご支援とご愛顧を賜り、深く感謝申し上げます。
今、社会はIoT・ビッグデータを軸とする第四次産業革命に突入しています。ネットワークでつながるモノから生まれる膨大なデータを分析・活用する仕組みがつくられ、産業構造や社会全体を変えるような新しいサービスが次々に登場すると予想されています。この核となるのがデータの処理と分析、すなわちクラウドコンピューティングとAI です。さらには自動運転やスマートファブなど、通信遅延の許されないサービスの実現には、クラウドよりもっと、ユーザーに近い場所で処理を行うエッジコンピューティングが求められています。
こうした新時代到来の一翼を担うのが、まさに半導体の技術革新であり、それを支える製造装置の先端技術です。半導体は微細化を繰り返すことで、今日まで発展し続けてきました。一方で、微細化が進むにつれて、従来の技術では解決できないさまざまな課題に直面しています。このような状況を打破するために、新しい半導体材料の採用、既存の露光技術をベースにエッチングや成膜技術を駆使し微細パターンを形成するマルチパターニング技術や、新たな露光光源であるEUVなどの革新的な技術が生まれています。当社は、こうした新しい技術に対応した製品の開発と提供により、お客さまの戦略的パートナーとなることを目指しています。技術の変換点は事業拡大の最大のチャンスです。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、2兆38億500万円で、前年度からの増減額は、+6,047億300万円となりました。
2019年6月～2022年3月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、5,992億7,100万円で、前年度からの増減額は、+2,785億8,600万円となりました。
営業利益率は、29.9%と、前年度の22.9%から改善しました。
2019年6月～2022年3月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、4370億7,600万円で、前年度からの増減額は、+1,941億3,500万円となりました。
EPSは、2,808円で、前年度からの増減額は、+1,246円となりました。
2019年6月～2022年3月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、2,833億8,700万円で、前年度からの増減額は、+1,374億9,900万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、14.1%と、前年度の10.4%から改善しました。
フリーキャッシュフローは、2277億5,500万円で、前年度からの増減額は、+1,001億4,100万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、11.4%と、前年度の9.1%から改善しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、1,403円で、前年度からの増減額は、+622円となりました。
東京エレクトロン(Tokyo Electron Limited、80350)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、2兆38億500万円(前年度比+6,047億300万円)、営業利益は5,992億7,100万円(前年度比+2,785億8,600万円)、純利益は4,370億7,600万円(前年度比+1,941億3,500万円)と、増収増益となりました。