ＴＯＹＯ ＴＩＲＥの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ(Toyo Tire Corporation、51050)
設立年月日：1943/12/04
本社所在地：兵庫
上場年月日：1955/05/25
証券コード：51050
ISINコード：JP3610600003
市場区分：第一部
業種：ゴム製品
決算期：12月31日
売買単位：100
時価総額：3,077億5,972万(2022年4月5日時点)
IR情報：https://www.toyotires.co.jp/ir/
企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
当社は、TIRE（タイヤ）という言葉を社名に冠する企業グループであることに誇りを持ち、事業を通じてモビリティ社会を支え、豊かにしていきたいと考えています。
2021年に新しい中期経営計画「中計’21」を公表し、「変化に迅速・柔軟に適応する力」の強化に取り組んでいます。
差別化された自らの強みをさらに磨き、特定の領域において、圧倒的な存在感を確保していくこと。これまで十分に強化を図ることができなかった機能基盤をしっかり強固にしていくこと。そして、持たざる強みを発揮することで競争優位につなげていくこと。
当社では、この3 つが自分たちの企業力の源泉であると考えており、事業経営の底流には、規模の追求ではない「上質な利益向上」という独自の経営概念が流れています。世界的に見た場合、当社グループは規模において決して優位にあるとは言えませんが、逆に、小回りの利いた機動力を持ち味として、「独自の強みを生かす」ことでグローバルに事業を伸ばす経営を志向しています。持てるリソースを大切にしながら、パフォーマンスの最大化を追求することで「成長スパイラル」をつくる事業経営を進めてきました。
当社の成長スパイラルの源泉は、差別化された得意分野をさらに強化することです。強みを有する事業計画へ適切に投資を続けると同時に、これまでの成果の刈り取りを進める一方、今まで十分手の回らなかった課題にも着手し、一つひとつを解決、克服していくことで、結果として、強みのさらなる強化につなげる。これらを方針として掲げ、新たな企業ステージへ上って行こうとしているところです。また、当社は社会から必要とされる独自の存在感ある企業グループをめざしています。中計’21では、グローバル、長期視点で物事を考え、事業と融合を図り、価値を創出していくために、経営にサステナビリティをビルトインすることを掲げました。マーケットの半歩先、一歩先を捉え、各マーケットへタイムリーに魅力的な商品を提供することはもちろん、最新の技術を駆使し、新しい未来のモビリティ社会の創造にも取り組みます。自動車産業の一角としてモビリティ社会の発展、豊かなクルマ文化の活性に寄与するほか、健全なバリューチェーンの確立にも尽力し、環境や人権など数々の社会課題の解決にも注力していきます。
今後ともTOYO TIREグループにご期待とご厚誼を賜わりますようお願い申しあげます。
2022年1月
売上高の推移
2020年(通期)の売上高は、3,437億6,400万円で、前年度からの増減額は、-336億9,300万円となりました。
2019年3月～2021年6月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2020年(通期)の営業利益は、363億2,800万円で、前年度からの増減額は、-21億1,900万円となりました。
営業利益率は、10.6%と、前年度の10.2%から改善しました。
2019年3月～2021年6月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、116億8,200万円で、前年度からの増減額は、-128億円となりました。
EPSは、76円で、前年度からの増減額は、-85円となりました。
2019年3月～2021年6月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2020年(通期)の営業キャッシュフローは、537億9,600万円で、前年度からの増減額は、+425億6,700万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、15.6%と、前年度の3.0%から改善しました。
フリーキャッシュフローは、259億4,000万円で、前年度からの増減額は、+529億8,200万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、7.5%と、前年度の-7.2%から改善しました。
配当の推移
2020年(通期)の1株当たり配当金は、45円で、前年度からの増減額は、0円となりました。
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ(Toyo Tire Corporation、51050)の分析まとめ
2020年(通期)の売上高は、3,437億6,400万円(前年度比-336億9,300万円)、営業利益は363億2,800万円(前年度比-21億1,900万円)、純利益は116億8,200万円(前年度比-128億円)と、減収減益となりました。