三菱ケミカルホールディングスの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
- 会社概要
- 売上高の推移
- 利益の推移
- キャッシュフローの推移
- 配当の推移
- 三菱ケミカルホールディングス(Mitsubishi Chemical Holdings Corporation、41880)の分析まとめ
会社概要
三菱ケミカルホールディングス(Mitsubishi Chemical Holdings Corporation、41880)
設立年月日：2005/10/03
本社所在地：東京
上場年月日：2005/10/01
証券コード：41880
ISINコード：JP3897700005
旧市場区分：第一部
新市場区分：PRIME
業種：化学
決算期：3月31日
売買単位：100
時価総額：1兆2,453億9,901万(2022年2月22日時点)
IR情報：https://www.mitsubishichem-hd.co.jp/ir/
企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
ポジティブマインドが変革をもたらす
2021年4月、代表執行役社長に就任しました。歴史ある三菱ケミカルホールディングス（MCHC）の先導役を任されることを、大変光栄に思います。不確実な時代の中、当社グループが誇るイノベーションのDNAを軸として、将来に向けた成長への軌道を指し示す重要な役割を率先して果たしてまいります。
私が本職に就任することを決めたのは、MCHCの世界的な評価や存在感、革新的な技術力に加え、3つの重要な理由があります。1つめの、そして最も決定的な理由は「挑戦」です。私はMCHCグループをネクストレベルに成長させるというチャレンジをとても楽しみにしています。2つめの理由は、化学業界の持つ無限の可能性です。化学業界は、身近な生活分野から自動車、医療まで、ほぼすべての産業と密接に関係しており、MCHCグループはそれらの産業にさまざまな製品やサービスを提供しています。そして3つめの理由は、私の過去の日本での経験によるものです。これまで日本の企業文化や組織構造と、ステークホルダーの利益を最大化する手法について理解を深めてきたことから、それらの経験を活かす大きな機会になると考えたのです。
私は常々、前向きな姿勢で積極的にチャレンジすることを心がけています。これまでにない速いペースで技術変革が進む時代の中で生き残り、成長を果たしていくためには、私を含む全従業員が主体的に挑戦する前向きな心構えを持つ必要があります。この心構えを基盤とすることで、柔軟な適応力、機敏な判断力、決断を行動に移す勇気を発揮し、あらゆる事業機会をMCHCグループの成長につなげていきます。そしてその先には、MCHCの無限の未来が拡がっていると確信しています。
売上高の推移
2021年(通期)の売上高は、3兆2,575億3,500万円で、前年度からの増減額は、-3,229億7,500万円となりました。
2019年6月～2021年12月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2021年(通期)の営業利益は、475億1,800万円で、前年度からの増減額は、-967億6,700万円となりました。
営業利益率は、1.5%と、前年度の4.0%から悪化しました。
2019年6月～2021年12月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、-75億5,700万円で、前年度からの増減額は、-616億3,400万円となりました。
EPSは、-5円で、前年度からの増減額は、-43円となりました。
2019年6月～2021年12月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2021年(通期)の営業キャッシュフローは、4,671億3,300万円で、前年度からの増減額は、+151億3,000万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、14.3%と、前年度の12.6%から改善しました。
フリーキャッシュフローは、2501億2,300万円で、前年度からの増減額は、-1,143億1,700万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、7.7%と、前年度の10.2%から悪化しました。
配当の推移
2021年(通期)の1株当たり配当金は、24円で、前年度からの増減額は、-8円となりました。
三菱ケミカルホールディングス(Mitsubishi Chemical Holdings Corporation、41880)の分析まとめ
2021年(通期)の売上高は、3兆2,575億3,500万円(前年度比-3,229億7,500万円)、営業利益は475億1,800万円(前年度比-967億6,700万円)、純利益は-75億5,700万円(前年度比-616億3,400万円)と、減収減益となりました。