株ラボ

有望株の分析情報をお届け

【決算情報分析】株式会社大林組(OBAYASHI CORPORATION、18020)

f:id:ul-1:20211004112643p:plain


大林組の会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。

 

会社概要

大林組(OBAYASHI CORPORATION、18020)
設立年月日:1936/12/19
本社所在地:東京
上場年月日:1960/11/01
証券コード:18020
ISINコード:JP3190000004
旧市場区分:第一部
新市場区分:PRIME
業種:建設業
決算期:3月31日
売買単位:100
時価総額:6,536億8,774万(2021年10月4日時点)
IR情報:https://www.obayashi.co.jp/ir/

 

企業メッセージ

以下、企業ページからの抜粋となります。

大林グループは、企業理念に掲げる「持続可能な社会の実現」を見据え、創業150周年(2042年)の「目指す将来像」を描き、その実現へのロードマップの最初の5年間に達成すべき業績と取り組む施策を「大林組グループ中期経営計画2017」として策定しました。
今後も社会課題の解決に真摯に取り組み、「持続可能な社会の実現」に貢献し企業価値の向上を図り、株主・投資家の皆様の信頼に応えてまいります。
こうした取り組みを広くご理解いただくために、株主・投資家の皆様との緊密かつ建設的な対話やIR資料の充実、適時・公平な情報開示を行っていきます。

www.obayashi.co.jp

 

 

売上高の推移

2021年(通期)の売上高は、1兆7,668億9,300万円で、前年度からの増減額は、-3,061億5,000万円となりました。

f:id:ul-1:20211004112811p:plain

2019年6月~2021年6月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。

f:id:ul-1:20211004112821p:plain

f:id:ul-1:20211004112833p:plain

 

 

利益の推移

2021年(通期)の営業利益は、1,231億6,100万円で、前年度からの増減額は、-297億1,000万円となりました。

営業利益率は、7.0%と、前年度の7.4%から悪化しました。

f:id:ul-1:20211004112851p:plain

2019年6月~2021年6月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。

f:id:ul-1:20211004112900p:plain

f:id:ul-1:20211004112909p:plain

f:id:ul-1:20211004112921p:plain

純利益は、987億8,000万円で、前年度からの増減額は、-143億1,300万円となりました。

EPSは、138円で、前年度からの増減額は、-20円となりました。

f:id:ul-1:20211004112932p:plain

2019年6月~2021年6月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。

f:id:ul-1:20211004112948p:plain

f:id:ul-1:20211004113000p:plain

f:id:ul-1:20211004113009p:plain

f:id:ul-1:20211004113020p:plain

 

 

キャッシュフローの推移

2021年(通期)の営業キャッシュフローは、248億300万円で、前年度からの増減額は、-2,128億2,500万円となりました。

営業キャッシュフローマージン(営業キャッシュフロー/売上高)は、1.4%と、前年度の11.5%から悪化しました。

f:id:ul-1:20211004113029p:plain

 

フリーキャッシュフローは、9457億2,800万円で、前年度からの増減額は、-2,445億8,200万円となりました。

フリーキャッシュフローマージン(フリーキャッシュフロー/売上高)は、-3.1%と、前年度の9.2%から悪化しました。

f:id:ul-1:20211004113037p:plain

 

 

配当の推移

2021年(通期)の1株当たり配当金は、32円で、前年度からの増減額は、0円となりました。

f:id:ul-1:20211004113046p:plain


 

大林組(OBAYASHI CORPORATION、18020)の分析まとめ

2021年(通期)の売上高は、1兆7,668億9,300万円(前年度比-3,061億5,000万円)、営業利益は1,231億6,100万円(前年度比-297億1,000万円)、純利益は987億8,000万円(前年度比-143億1,300万円)と、減収減益となりました。